
緊急地震速報を見聞きしたり揺れを感じたりしたら、まず頭と体を守ります。室内では近くの丈夫な机の下などに身を寄せ、火を消すためや荷物を取るために無理に移動しないでください。その後の行動は、いる場所と津波・火災などの危険によって変わります。
ここでは、揺れている間と揺れが収まった後を分けて説明します。すでに危険が迫っている場合は、この記事を読み続けず、安全確保を優先してください。
揺れの最中は、転ぶ・落ちる・倒れる物から身を守る
気象庁の行動指針は、周囲の状況に応じた安全確保を基本としています。速報が鳴らずに揺れ始めた場合も同じです。危険な家具のすぐそばで動かずに待つという意味ではなく、近くの安全な位置で姿勢を低くし、頭を守ります。
| いる場所 | まず行うこと | 避けたい行動 |
|---|---|---|
| 自宅・職場の室内 | 窓や倒れそうな家具から離れ、近くの丈夫な机の下などで頭を守る | 家具を押さえる、別室へ荷物を取りに行く |
| 調理中 | 熱い鍋や食器棚から身を守り、無理に火元へ近づかない | 強い揺れの中で消火を優先する |
| 店・駅など人が多い施設 | 落下物を避けて身を守り、係員の案内を聞く | 出口へ走る、人を押して移動する |
| 屋外 | ブロック塀や看板、ガラスなどの危険から離れる | 建物の壁際なら安全と思い込む |
| 電車・バス | 手すりなどにつかまり、乗務員の指示を聞く | 自分でドアを開けて線路へ降りる |
| 運転中 | 急ブレーキを避け、周囲に注意して減速。大きな揺れを感じたら道路左側に停止する | 急なハンドル操作、損傷した道路を無理に進む |
屋外では広い場所が必ず近くにあるとは限りません。気象庁は、丈夫なビルのそばなら建物内に避難する場合も示しています。落下物や周囲の状態を見て、危険の少ない場所を選んでください。
揺れが収まったら、安全確認と避難を判断する
いったん収まった後も、再び強く揺れることがあります。片付けを急がず、倒れかけた物から距離を取り、次に身を守る場所も意識します。
- 足元を見て、履物を着ける。割れたガラスや倒れかけた家具に近づかない。
- 近くの人のけが、火元、出口を確認する。火災や建物の損傷など危険があれば安全な場所へ移動する。
- 気象庁・自治体の情報を確認する。海辺など津波のおそれがある場所では、次の避難行動を優先する。
- 安全を確保してから安否を伝える。連絡や荷造りで必要な避難を遅らせない。
火や電気の確認は、安全に近づける範囲で行います。家を離れるときは、安全に操作できる場合にブレーカーを切り、通電再開時の火災に備えます。濡れた電気設備には触れず、点検・復旧は専門の窓口へ相談してください。製品の扱いはNITEの注意事項やメーカーの案内に従います。
海辺では、警報を待たず避難が必要な場合がある
海辺で強い揺れ、または長くゆっくりした揺れを感じたら、津波警報を待たずに海から離れ、より高い安全な場所へ避難します。揺れを感じなくても、大津波警報・津波警報が出たら沿岸部や川沿いから避難してください。津波注意報でも海から上がり、海岸から離れます。
海の様子を見に行ったり、家族と合流するために海側へ戻ったりしないでください。津波は繰り返し来るため、警報・注意報が解除されるまで避難を続けます。気象庁「津波から身を守るために」で、地域の津波避難場所と経路を日頃から確認しておきましょう。
エレベーター内にいたらどうするか
気象庁は最寄りの階で停止させ、降りるよう案内しています。停止して扉が開いたら、周囲の安全を確かめて降ります。閉じ込められた場合は非常通話装置で連絡し、無理に扉をこじ開けたり、隙間から脱出したりしないでください。地震後の避難にエレベーターを使わず、建物管理者の案内に従います。
連絡がつかない場合も、自分の安全を先に確保する
電話の混雑や通信設備の被害で連絡が取れないことがあります。事前に決めたメッセージや災害用伝言サービスを使い、避難した場所を知らせます。連絡できないからといって危険な経路を通って探しに行かないよう、家族の避難・連絡ルールを平時に共有しておきましょう。
よくある疑問
小さな揺れなら津波を気にしなくてよいですか?
海辺で長くゆっくりした揺れを感じた場合も避難が必要です。揺れの強さだけで判断せず、津波警報・注意報にも対応します。
家の中は絶対に動いてはいけませんか?
一律ではありません。近くの落下物や転倒物から身を守れる位置を選び、強い揺れの中で無理な移動を避けます。安全な場所は平時に確認しておきます。
今日やること
普段いる部屋で「ここなら頭を守れる」という場所を確認しましょう。家具を固定するなどの事前対策は家庭の地震対策、行動を試す方法は家庭でできる短い防災訓練で紹介しています。
参考資料
資料確認日:2026年10月20日。地域の避難先・支援条件や製品の注意事項は、自治体・メーカーの最新情報をご確認ください。












